もはや外資だけじゃない!国内大手企業による英語化対応の取り組みを紹介!

2014

03

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こんにちは。ラングリッチ教育企画部です。

2012年7月に楽天が社内の公用語を英語に切り替えました。
社内公用語とは文書や会議などで使う言語のことで、それを英語に切り替えたからといって、
日本人同士が社内の休憩時間などでも英語で会話しているわけではありません。

それでも英語力が今までよりも求められることは間違いありません。
むしろ、ビジネスの現場において英語の必要性はより高まっていると感じます。

そこで、日本の大手企業の事業におけるグローバル化の対応として、
英語力アップのためにどのような施策を行っているのかをご紹介させて頂きます。

楽天の取組み

楽天では、TOEICの点数を入社年数や役職ごとに目安として掲げています。
(最終的には全社員800点以上!)

社員に対しての英語の取り組みとしては、
大手英会話スクールと提携することで社員割引を受けられるようにし、
社内でも終業後にスクールを開設するなどしています。

他にもオーディオタイプの教材、通信教育など、社員がそれぞれ
自分に合った学習法を選んで自主的に取り組んでいるようです。

また、業務上で頻出する単語を集めた社内用のオンライン辞書を作成し共有する
などして、学習効果と仕事効率をあげています。

サントリーの取組み

サントリーグループの中核企業であるサントリー食品インターナショナルでは、
海外事業の買収などにより事業がグローバル化。

それにより、全社的な英語強化活動として
「KEY(京橋・英語・やってみなはれ)プロジェクト」をスタート。

東京の京橋本社の全部署で40歳以下の非管理職社員のTOEIC平均点を
100点アップ
させることを掲げました。

月2回の模擬試験やチーム対抗戦英語テストなど英語力アップのためのカリキュラムを導入していて、
部門ごとに自発的に英語を強化するための取り組みを行っています。

ユニクロの取組み

「日本が国際社会の中で生き残っていくために、(英語をツールとして)自分の思いを発信し、
違う国の人たちの共感を得ることができる日本人を一人でも多くつくること」という
柳井社長の強い思いのもとユニクロは社内公用語の英語化に踏み切りました。

日本のオフィスも含めて、幹部による会議や文書は基本的に英語です。

社内向けの学習プログラムを構築し、TOEIC受験は「業務」となり、
受験しない社員は業務怠慢と評価されるそうです。

最後に

上述の企業は当然ですが、全て日系企業です。
つまり、日系企業であっても海外企業の買収などにより事業を海外展開させているのです。
そのような背景のもと、英語力は必須になってくるのだと思います。

各企業が英語力の目安にするTOEICはあくまで数値化された英語力であり、
やはり重要なのは英語でコミュニケーションをとる力です。
英語学習においては、コミュニケーション力も同時に伸ばしていき、
ビジネスで使える実践的な英語を身につけていきましょう。


参照サイト:
ダイヤモンドオンライン
「英語はビジネスマンの必修科目 突き進む楽天“英語化”の狙い」

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